日々の買い物でよく目にするバーコード、それが「JANコード」です。このJANコードは、商品の識別番号として世界中の小売業界で広く使われており、コンビニからスーパーマーケットのレジまで、あらゆる場所で重要な役割を果たしています。この記事では、JANコードとは何か、JANコードの作成方法を解説します。

JANコードとは？

JANコード（ジャンコード）とは、私たちが日常で目にする商品に付けられているバーコードのことで、世界中で一般的に使用されている商品の識別番号です。この番号により、どの企業が製造した商品であるかが明確になり、スーパーマーケットなどでのレジ打ち時に商品情報が自動的に読み取られ、売上や在庫の管理が効率的に実施できます。

各商品は固有のJANコードが割り当てられているため、商品の種類が異なればそれぞれ別のコードが設定されます。JANコードは「Japanese Article Number」（ジャパニーズ・アーティクル・ナンバー）の略称で、日本での呼び名となります。

国際的な呼び名

日本では「JANコード」という名称が一般的に使われていますが、国際的には「GTIN-13」という名称で呼ばれています。GTIN（ジーティン）は「Global Trade Item Number」（グローバル・トレード・アイテム・ナンバー）の略称であり、世界の流通を標準化するための国際的な商品識別コードを指します。

また、国際的に、EANコード（イアンコード）「European Article Number」（ヨーロピアン・アーティクル・ナンバー）という名称でも呼ばれます。

JANコードの体系

JANコードは、商品識別のために用いられる数字の列で、主に13桁の標準型と8桁の短縮型の2つの形式が存在します。どちらのタイプも、GS1事業者コード、商品アイテムコード、そしてチェックデジット（コードが正しいものであるかどうかを検査するために符号に付加される数字）の3つの部分から成り立っており、これらは左から順番に配置されます。

標準型の場合、GS1事業者コードは9桁もしくは7桁、商品アイテムコードは3桁もしくは5桁、そしてチェックデジットは1桁で構成されています。一方、短縮型では、国コードが2桁、GS1事業者コードが4桁、商品アイテムコードが1桁、チェックデジットが1桁となっています。

JANコードの作成方法

JANコードを作成する手順は、商品を市場に出す企業にとって必須の手続きです。以下に、その作成手順を解説します。

①GS1事業者コードを取得

JANコードの生成に必須の要素がGS1事業者コードです。このコードは、商品の出所を特定するのに役立ち、最初の数桁は国コードを表します（例えば、日本の場合は「45」または「49」）。このコードには、その後に続く事業者固有の識別番号（5桁または7桁）が含まれます。

日本では、GS1Japan（一般財団法人流通システム開発センター）への申請により、インターネットまたは郵送でこのGS1事業者コードを登録することができます。これにより、事業と商品がグローバルな商品識別システムに組み込まれ、正確な追跡と管理が可能になります。

インターネットでの新規登録の申請方法

【ステップ1: メールアドレスの登録】

はじめてGTIN（JANコード）を利用するには、GS1事業者コードの登録申請が必要です。GS1Japanの公式ウェブサイトにある新規登録ページで、Eメールアドレスを登録します。

【ステップ2: 申請フォームを完成させる】

必要事項を記入して申請フォームを提出します。

【ステップ3: 申請料の支払い】

申請に必要な料金を支払ってください。支払い方法にはコンビニ支払い、Pay-easy（ペイジー）、または銀行振込があります。

申請料が10万円（消費税込）を超える場合は、銀行振込での支払いをお願いします（コンビニエンスストアやPay-easyでの支払いはご利用いただけません）。

【ステップ4: 登録完了と通知書の受領】

入金が確認され、申請内容に誤りがない場合、約7営業日で「GS1事業者コード登録通知書」が郵送されます。この通知書には、GS1事業者コードが記載されており、転送はできません。

②商品アイテムコードを設定

GS1事業者コードを取得した後は、販売する商品ごとに独自のアイテムコードを割り当てます。このコードは、商品の特徴を反映させるために使用され、商品の種類、色、内容量などに基づいて異なります。ここでの重要なポイントは、同一商品に異なるコードを割り当てないこと、そして異なる商品に同一のコードを使用しないことです。

GS1事業者コードの桁数によって、商品アイテムコードの設定方法が変わります。

9桁のGS1事業者コードの場合、商品アイテムコードは3桁で「001〜999」の範囲で自由に設定できます。

7桁のGS1事業者コードの場合、商品アイテムコードは5桁で「00001〜99999」の範囲で設定可能です。

GS1Japanは、商品の分類や部門ごとにコードを区分けするのではなく、単純に「001」から順に番号を割り当てる方法を推奨しています。これは、将来的に商品ラインナップが変更された場合にも、商品管理をより簡潔に保つためです。商品アイテムコードの設定にあたっては、将来の商品展開や管理のしやすさも考慮して慎重に行うことが重要です。

③チェックデジットを計算

チェックデジットは、商品のJANコードなどで見られる、番号の最後に位置する1桁の数字を指します。この数字は、GS1事業者コードや商品アイテムコードの各数字を含む特定の計算方法により求められます。

主に誤入力や読み取りミスを防ぐ検証用の数字として活用され、「検査数字」や「検証数字」とも呼ばれています。計算自体は少々複雑ですが、GS1Japanではこれを簡便に行うための計算フォームを提供しており、13桁の標準JANコードと8桁の短縮JANコードの両方に適用可能です。

④印刷会社への依頼

JANコードを商品に印刷する際、事業者は自らバーコードを作成し印刷する手段もありますが、適切なプリンターや専用ソフトウェアの準備が必要になります。そのため、専門の印刷会社にこの作業を依頼することが一般的です。

バーコードは、JIS規格に基づいた特定のサイズや品質基準を満たしている必要があり、これらの基準を確実に満たしているかは、バーコード検証サービスを提供している業者に依頼し検証することになります。

バーコード印刷や検証サービスを提供する業者については、GS1Japanのウェブサイトに情報が掲載されていますので、参照が推奨されます。印刷を依頼する際には、チェックデジットの事前計算が不要で、印刷業者が対応してくれる場合もあるため、その点も合わせて確認すると良いでしょう。

⑤JANコードの通知

JANコードを作成し、JANシンボルを準備したら、ビジネスパートナーに通知する必要があります。このコードは、商品カタログや契約書、見積もり書に記載することで共有すると便利です。受け取ったビジネスパートナーは、自社の商品データベースにこの情報を登録し、バーコードスキャナーを活用して商品の在庫管理や取り扱いが可能になります。

JANコードの利用により、商品管理がよりスムーズになり、品質検査や在庫確認の作業を効率的に実施できるようになります。

⑥JANコードの変更・更新

商品のJANコードを納品先に通知した後は、商品の出荷を開始します。その後、もし企業の社名や住所、担当者に変更があれば、「登録事項変更届」に必要事項を記入し、GS1Japanへ提出することが必要です。変更手続きを怠ると、JANコードの更新通知が届かなくなり、結果としてJANコードが使用できなくなるリスクがあります。

GS1事業者コードは3年ごとに更新が必要で、更新手続きは1〜2ヶ月前に通知される書類に従って行います。継続してコードを利用する場合は、この更新を忘れずに行うことが必要です。GS1事業者コードの利用を終了する場合は、GS1Japanに連絡して「返還届」を提出し、適切な手続きを踏むことが求められます。

まとめ

JANコードとは？

JANコード（ジャンコード）とは、私たちが日常で目にする商品に付けられているバーコードのことで、世界中で一般的に使用されている商品の識別番号です。

この記事では、JANコードとは何か、JANコードの作成方法を解説しました。JANコードの正確な理解と適切な管理は、事業において不可欠な要素と言えるでしょう。

FOOD TOWNでは他にも様々な食品業界に特化した内容を随時更新中です！

まずは下記から無料会員登録をお願いします！

お問合せはこちらまで

Robots Town株式会社

〒533-0033

大阪府大阪市東淀川区東中島1丁目17-5 941号室

TEL:06-4703-3098