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【2026年版】食品工場のエネルギー見える化とは?省エネにつなげる5つの計測ポイントコラム


食品工場で省エネを進めようとしたとき、

「電気代が高いことは分かっているが、どの設備が原因か分からない」
「省エネ設備を導入したが、本当に効果が出ているのか判断できない」
「工場全体の使用量は分かるが、どの工程を改善すればよいか分からない」

といった悩みがよくあります。

そこで重要になるのが、エネルギー使用量の「見える化」です。

見える化とは、電気・燃料・蒸気などの使用状況を計測し、時間帯・設備・工程などの単位で確認できる状態にすることです。

経済産業省では、省エネ法における管理でもエネルギー使用量やエネルギー消費原単位などを把握し、その推移を確認する考え方が用いられています。

本記事では、食品工場で省エネにつなげるために、何を見える化すればよいのか、取得したデータをどう改善に使うのかを解説します。

食品工場の「エネルギー見える化」とは?

エネルギーの見える化とは、

いつ、どこで、何のエネルギーを、どれだけ使っているのか

をデータとして確認できるようにすることです。

例えば工場全体の月間電気使用量だけでは、

・包装ラインが使っているのか
・冷凍機が使っているのか
・コンプレッサーが使っているのか

までは分かりません。

工場全体
↓
建屋
↓
ライン
↓
工程
↓
設備

というように、必要な粒度まで計測範囲を細分化します。

エネルギーを多く使っている場所や、ムダに使っている時間を発見することが目的です。

なぜ省エネは「見える化」から始めるのか

省エネを進めるには、まず現状を知ることが重要です。

現在どのくらい使っているか
↓
どこで多く使っているか
↓
いつ多く使っているか
↓
なぜ増えているか

を整理したうえで改善策を考えます。

改善する
↓
再度測定する
↓
効果を確認する

というサイクルを回すことで、省エネ施策が本当に効果を出しているのか判断できます。

見える化したい5つの計測ポイント

1.電力使用量

食品工場では多くの設備で電力を使用します。

・冷凍機
・冷蔵設備
・コンプレッサー
・包装機
・搬送設備
・ポンプ
・空調
・照明

月間使用量だけではなく、時間帯別・設備別・ライン別に確認することが重要です。

2.ピーク電力・デマンド

同じ時間帯にどれだけ電力が集中しているかも確認します。

・始業直後に冷凍機・空調・生産設備を一斉に起動する
・複数の大型ヒーターが同時に稼働する

3.冷凍・冷蔵設備の使用状況

・庫内温度
・冷凍機の稼働時間
・コンプレッサーの負荷
・除霜時間
・扉の開閉
・外気温

4.蒸気・燃料使用量

・ボイラー燃料使用量
・蒸気流量
・蒸気圧力
・給水温度
・稼働時間
・スチームトラップの状態

5.生産量とエネルギー使用量

・製品1kg当たりのエネルギー使用量
・1パック当たりの電力量
・生産1トン当たりの燃料使用量

生産量と組み合わせて確認することで、エネルギー原単位として比較しやすくなります。

工場全体の使用量だけでは改善できない理由

工場全体の電力量だけでは、どの設備を改善すべきか判断できません。

・冷凍冷蔵設備
・製造設備
・包装設備
・コンプレッサー
・空調

などに分けて、どこでエネルギーを使用しているのか確認することが重要です。

見える化で発見しやすい代表的なエネルギーロス

待機電力

生産していないにもかかわらず、設備が通電・稼働しているケースです。

コンプレッサーのムダ運転

エア漏れや不要運転により、必要以上にコンプレッサーが稼働している場合があります。

蒸気漏れ・放熱

蒸気配管の保温不足やスチームトラップの不具合も、エネルギーロスにつながります。

過剰な冷却・空調

食品工場では品質・衛生上必要な温度条件があります。必要な条件を守りながら、過剰な運転を見直すことが重要です。

データを省エネ改善につなげる5つのステップ

STEP1|現状を測る

STEP2|使用量の大きい設備を特定する

STEP3|時間帯別に見る

STEP4|改善する

・停止ルールを変更する
・運転時間を変更する
・設定値を見直す
・エア漏れを修理する
・断熱・保温する
・設備更新を検討する

STEP5|改善後も測る

「やったから省エネできたはず」ではなく、実際に何kWh・何%削減できたのかを確認することが重要です。

「見えるだけ」で終わらせないための注意点

・データを見る担当者を決める
・異常値の基準を決める
・改善対象を決める
・改善後の効果を確認する

見える化システムを導入するだけで終わらず、改善活動までつなげる運用が必要です。

省エネ法とエネルギー管理で確認したいこと

省エネ法では、一定規模以上の事業者に対してエネルギー使用状況の報告などが求められています。

事業者全体の年間エネルギー使用量が原油換算で1,500kL以上の場合、特定事業者等として定期報告書や中長期計画書などが必要になります。

まとめ

・電力使用量
・ピーク電力
・冷凍冷蔵設備
・蒸気・燃料
・生産量当たりのエネルギー使用量

測る
↓
分析する
↓
改善する
↓
もう一度測る

見える化は、省エネシステムを導入することそのものが目的ではありません。ムダを見つけ、改善効果を数字で確認するための仕組みとして活用しましょう。

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