・圧縮減容タイプ
　圧縮減容機、コンパクターと呼ばれ、廃棄物を油圧により圧縮梱包する方式です。
　段ボール、紙ごみ、ビニールシート類、ビニール紐などの軟質ビニール、その他プラスチックなどが圧縮可能です。
　圧縮倍率は圧縮対象物により異なりますが、参考値として硬質なポリタンクで１/２、段ボールで１/６程度圧縮出来ます。
　　　
・電熱ヒータ方式
　電熱ヒータ方式は発泡スチロールを軟化脱泡して減容する方式です。溶融するための熱源に炎を使用せず電熱式であるため安全です。
　減容能力は１時間当たり２０㎏～２４０㎏と発泡スチロールの廃棄物発生量に応じて機種選定を行います。
　また発泡スチロールを溶融する際に臭気が発生しますが、脱臭機（活性炭吸着方式）も搭載されています。

発泡スチロール減容器本体参考価格
発泡スチロール処理量　５０㎏/時間　約３００万円～
発泡スチロール処理量　１００㎏/時間　約５００万円～となっています。
廃棄物減容機：約５０万円～　※ランニングコストとして、別途バンドの費用等が掛かります。圧縮スペックによっても金額は変動します。
上記は装置本体のみの価格となりますので、別途設置工事費用が必要です。

減容器の導入を検討するポイントは日々の減容対象品（発泡スチロールやビニール、段ボール）の発生量です。
産業廃棄物処理費用（省略して産廃費用）にどれだけコストがかかっているかを把握し減容器を導入することによって、減容効果から産業廃棄物処理費用がどれだけ削減に繋がるかを試算します。
各自治体や産廃処理業者との契約内容にもよりますが、製造現場から出る廃棄物は事業用廃棄物のゴミ袋に詰めて廃棄もしくは規模の大きい工場であればバッカンコンテナと呼ばれるコンテナが設置してあることが一般的です。
産業廃棄物の処理費用が重量当たり（㎏単価○円）なのか、容積当たり（㎥単価○円）、運搬費用1往復当たり○○円といった確認を行い減容器の導入、仕様、スペックの選定を進めていきます。

トラブル事例
減容器で発泡スチロール減容を行う際に、溶融する臭気が製品に移り異臭クレームに繋がる。
廃棄物処理業者から圧縮された廃棄物は引き取り出来ないと言われた。

原因①
廃棄物が製造現場から出るため、すぐに処理できるよう製造現場内に減容器を設置した。
原因②
減容器の仕様を確認して、溶融時のにおいの発生は抑えられるとカタログに記載されていたため設置場所を決めた。
原因③
事前に減容機を導入することを廃棄物業者に伝えていなかった。

対策①
廃棄物は製造現場内で処理しないレイアウトとする。
（製造現場内は食品製造加工以外の工程は基本的に行わない）
対策②
カタログの情報や、装置購入先営業担当者の情報のみで導入を進めることは避ける。
必ず自社自工程の状況でテストを行い、再現性を確認し導入を進めていくことを徹底する。
対策③
減容機を導入することを事前に廃棄物業者に伝え、承認を取っておく。

※自社自工程と同じ条件下の製造現場は存在しません。
必ず自社と同じ条件でテストを重ね装置導入を進めていくことが重要です。