FOODTOWNアドバイザーパワースーツを徹底解説!

パワースーツとは?

パワースーツとは、ゴム製の人工筋肉や動作補助用のモーターを搭載したウェアで、重量物を持つ時の負担軽減目的に着用されるものです。パワードスーツやマッスルスーツと呼ばれることもあります。
リュックサックのように簡単に装着でき、工場の倉庫作業だけでなく、介護現場、重量資材を運ぶ建設現場でもパワースーツは導入されています。重量物をより軽い力で持ち上げられるようになるため工場や倉庫での作業を楽にし、働きやすい労働環境作りにも貢献します。
パワースーツには様々な種類があるため、それぞれの使用現場にあったものを選ぶことが重要です。
パワースーツの種類、選定する際のポイントを解説します。

  • パワースーツの種類、原理、使用用途について

    パワースーツの種類には、電力系と非電力系の2種類があります。
    電力系パワースーツは、モーターの力によって作業をアシストするというものです。
    スーツにバッテリーが搭載されているためアシスト力は高いタイプです。
    但し、価格帯が高く、バッテリー残量を気にしながらの作業になり、重量があるところがデメリットです。

    非電力系はゴム製の人工筋肉が動きをサポートします。
    約5~10万円台で導入できるパワースーツもあり、電力系に比べるとかなり導入費用は安価に
    抑えることが可能です。バッテリーがなく、重量が軽いという特徴もあります。
    但し、ゴム製人工筋肉に手動で空気入れを行う必要があるため電力系よりも使用するのに手間がかかります。

  • パワースーツ価格について

    パワースーツ非動力の場合は約5万円~あります。バネやベルト式のもので反動を利用して動作をサポートします。
    モーター式などの動力を用いて動作をアシストするタイプは約10万円前後から100万円以上するものまで価格帯に非常に大きな幅があります。値段が高くなれば持ち上げるアシスト力や性能は高くなる傾向ですが、予算と使用環境、目的に合わせて選定することが大切です。
    導入費用も高額になることからレンタルでのプランもあります。月額約5,000円程度から導入できる製品もありますのでテスト的に導入して判断することも選択肢のひとつになります。

  • パワースーツ選定ポイント、導入時の確認ポイントについて

    ・パワースーツのアシスト力
     パワースーツの目的である作業アシストをどの程度行ってくれるのかです。アシスト力は㎏、㎏F、Nmで表示されていることが多いので、数値を比較して選択するようにしてください。

    ・パワースーツの重量
     パワースーツは作業中、長時間身に付けるものになるため本体重量も重要です。
     一般的にはバッテリーが付いている電力系のパワースーツは重くなりやすいでです。
     バッテリーが付いていればその分アシスト力は強いというメリットはあります。

    ・パワースーツの稼働時間
     バッテリーが付いた電力系パワースーツは稼働可能時間も確認する必要があります。
     バッテリー稼働時間より作業従事時間の方が長ければ、作業の途中でアシスト力はなくなるため自力で作業しなくてはいけない状態になります。

  • パワースーツ導入後のトラブル事例と事前対策ポイントについて

    トラブル事例
    パワースーツの着衣が正しくできておらず腰を痛めた。着脱時に体を痛めた。
    パワースーツは重量物の作業補助を行ってくれる装置ですが、パワースーツの自重が4~6㎏あるものもあります。
    また正しく着用し、補助する重量も本来の能力を発揮することになります。
    サイズ感のあったもので正しく着用して作業を行わなければ、身体に無理な負荷がかかりけがの原因に繋がります。
    作業従事者に合わせてパワースーツを選定することが重要です。
    「法令に定める重量物とはどのぐらいの重さなのか?」
    労働基準法で、重量物の制限は以下のとおり定められています。
     
    16歳未満の男性は継続作業が10㎏未満で断続作業が15㎏未満。
    16歳未満の女性(妊産婦を除く。以下同)は継続作業が8㎏未満で断続作業が12㎏未満。
    16歳~18歳未満の男性の継続作業が20㎏未満で断続作業が30㎏未満。
    16歳~18歳未満の女性は継続作業が15㎏未満で断続作業が25㎏未満。
    18歳以上の女性は継続作業が20㎏未満で断続作業が30㎏未満。
    18歳以上の男性が機械を使わず取り扱える重さの制限は55㎏以下。
     
    また、継続して重い物を運ぶなどの作業をする場合、扱える重量物は、
    作業をする労働者の体重の概ね40%以下と労働基準法で制限されています。
    手作業で55㎏以上の物を持つときは2人以上ですることが必要となります。
    社員の腰痛防止の参考にされてください。

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